外貨資産に投資するときに、為替水準を判断する方法について

スノーボールです。

ここ数日、米国株式が割高か割安か判断するにはどうしたらいいかっていう話を書いてきました。まだ読んでない人は読んでね。

バフェットが最も注目している株式市場時価総額対GDP比 - 金融とか日記とかネタとかいろいろ

シラーPERとテーパー・テーパー盛り上がる米国株式市場 - 金融とか日記とかネタとかいろいろ

これらのエントリーの参考ウェブサイトは主に米国人向けのサイトであり、米国株式を売り買いするときの株価水準に関してのみ議論しておりました。　ただ、日々円建てで給料をもらい支払いをして生活をしている我々日本人としましては、さらに為替の水準は有利なのか不利なのかどうなんよ？　って質問が聞こえてきそうなので、先回りで記事を書こうと思います。

ここではわたくしとっておきのウェブサイトを紹介したいと思います。

主要通貨購買力平価（PPP）｜公益財団法人国際通貨研究所（三菱東京UFJ銀行系のシンクタンク）

上記のサイトでは、ドル円について、1973年を為替レートがある程度妥当（理由は、二国間の貿易収支がほとんど0だったため）だと仮定して、その後二国間で使われている、消費者物価、企業物価、輸出物価指数をそれぞれ用いて3つの想定為替レートと実際の為替レートを比較することにより、為替の購買力平価説の妥当性を説明しております。彼らの主張は短期的には金利差や経済指標で為替レートの変動が発生するが、中長期的には、為替レートは二国間の物価変動の差により規定されるといったところでしょうか。（更に詳細を知りたい人は、国際通貨研究所による外国為替はこう動くを参照ください。）

外国為替はこう動く

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確かに実勢為替レートは消費者物価指数による購買力平価為替レートを上限レンジ、輸出物価による購買力平価為替レートを下限レンジとして変動しているように見えます。また、1985年のプラザ合意以降に限って見れば実勢レートは企業物価指数による購買力平価為替レートを上限レンジ、輸出物価による購買力平価為替レートを下限レンジとして動いているようにみえますね。これを考慮すると、現在の為替レート1ドル102円は妥当か少し高めの水準にあるといったところでしょうか。

ユーロ円については、データの始まりが1999年でデータ期間が短いことや、数年に一度新たにユーロに参加するなど外乱要因が大きいので厳密妥当性がどうということは難しいと思いますが、ドルユーロの為替レートがある程度物価の変動で計算されたレートに近いところにあるのですが、円ユーロについてはとてつもなく実勢と物価レートによる水準が乖離している状態にあり非常に恐ろしいですね・・・。

余談ですが、FXへのポジションというのはリスクプレミアムが払われません。リスクプレミアムというのは、安全資産（短期国債やオーバーナイト無担保コールレート）のレートとリスク資産に投資することによって得られるリターンの差のことを言います。長期的には不動産は3％、株式は5％くらいだと言われております。為替も変動リスク（価格変動の標準偏差）があるんだから、超過リターンがあるに決まってるじゃないかと思っている人も多いかもしれませんが、次のように考えてみてください。

もしも、どの通貨、どの国の投資家の立場から見ても為替にリスク・プレミアムが存在するならば、奇妙なパラドックスが生じてしまう。A国からB国の安全資産に投資することによって、為替リスクを果敢にとったA国の投資家はｘ％高いリターンを得たとしよう。A国投資家にとっては、為替リスクの見返りに得たリスク・プレミアムだとみえる。しかし、逆にB国の投資家はA国の安全資産に投資すれば、同じように為替リスクをとっているにもかかわらず、反対にｘ％低いリターンを得る。為替のリターンはこのようにゼロ・サム・ゲーである。だからリスク・プレミアムは存在しない。（316ページ、日本経済のリスク・プレミアム―「見えざるリターン」を長期データから読み解く）